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September 15, 2005

№149 「団塊市場」とロングステイ

   チェンライの植物園にて
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 約700万人ともいわれる団塊の世代が60歳定年を迎える、2007年から09年にかけての退職一時金は、総額50兆円にも上る。人口が多いため通常の年を3~6割多い計算になるのです。
 この巨額な退職金による「団塊市場」をめぐって、色々な企業がシニア向けの商品やサービスの開発にしのぎを削っているという特集記事が、9月3日の朝日新聞に掲載されました。
 
 最近は平均寿命が延びた影響で、50~60歳は親の死去による相続が最も相次ぐ年代とされている。現在、1年間で相続される金融資産(不動産は含まない、預貯金など)は、少なくとも10兆円に上るという試算がある。
これらの退職金や相続によって受け取る金融資産は、企業にとって垂涎の的なのです。
 団塊リタイアの影響は、既に消費に表れているという指摘があります。最近の薄型大画面テレビにみられるデジタル景気を支えているのはシニア層だという見方があります。 早期退職や関連会社への転籍で、前倒しで退職金をもらう団塊の世代が増えているためではないか、と分析されています。

 各企業もふくらむ商機をねらって、戦略を練っています。近畿日本ツーリストの新会社クラブツーリズムは、営業戦略をシニア層に特化し、JTBはロングステイの専門部署をつくり、この10月から一般向けの窓口「JTBロングステイプラザ」を東京日本橋にオープンします。

 団塊の世代の定年によって、旅行の内容やスタイルもさらに多様化することでしょう。 また、海外でのロングステイ人口も増加し、滞在スタイルや目的も団塊の世代の志向を反映させていくでしょう。滞在中の安全、病気などのリスクやトラブルへの対応、あるいはロングステイを充実したものにするサポートも当然必要になってきますが、この点については別の機会に書くことにします。

 多様な価値観と消費意欲の強いこの世代の行動は、これまでもそうであったように定年後も新しい社会現象ともいえるような影響を及ぼしていくことになるのです。 新しいシニアの出現が、豊かな金融資産を背景にして新たなシニアマーケットを形成し、新しいシニア世代のライフスタイルやシニア文化を創出していくに違いありません。
 リッチシニアの増加が、消費の質を変えていくのは間違いないと記事は結んでいます。
 

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